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『イギリスの離脱で始まるEUの空中分解』By ベンジャミン･フルフォード氏

-改宗ユダヤ国際金融資本と飼い犬
「イギリスの離脱で始まるEUの空中分解」By BF氏
↑工作員によるアカウント停止妨害
↓旧RKブログ保存版より、URL訂正………2017.03.31修正更新
http://rkblog3.html.xdomain.jp/201606/article_153.html　
作成日時　2016/06/29 05:25　コメント 21

ＢＦ氏のブレキジット分析、いいですね。

数百年に一度の歴史の転換点を、われわれは目撃できている。
何という幸運でしょうか。

「革命や市民暴動の発生を恐れて『イギリスのEU残留』に向けた工作を断念せざるを得なかった。」

裏社会は、国民の覚醒と決起を恐れているのです。
それがゆえに「自滅」の道を選択せざるを得なかった。
同じことを日本でも起こしましょう。　「不正選挙」への怒りを結集して。
歴史が大きく動きます。　我々の力で。 


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2016/6/27 07:53
２００６年覚醒組

ベンジャミンさんの週一更新のブログで、本日付けで【イギリスの離脱で始まるEUの空中分解】の長文記事が掲載されました。　以下、ごく一部抜粋。

（www.benjaminfulford.jp） →　http://benjaminfulford.jp/

『イギリスを実質的に支配しているロスチャイルドなどのハザールマフィアらは【EU残留】の方向で国民投票の結果を不正操作しようとしていた。
しかし、誤魔化せないほどに多くの国民が【EU離脱】に投票したため、彼らは 革命や市民暴動の発生を恐れて【イギリスのEU残留】に向けた工作を断念せざるを得なかった。
人類史における【EU崩壊】が持つ意味合いは、ソ連崩壊よりも遥かに大きい。EUが空中分解するということは、これまで国際ハザールマフィアらが管理してきた欧米経済圏の倒産、ひいては彼ら自身の失脚を意味しているからだ。』
・・・これが参院選に大きな影響を与え、安倍首相早期退陣に向けた神風になるか大注目ですね。

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

↓

記事全文
◆イギリスの離脱で始まるEUの空中分解……ベンジャミン・フルフォード

≪2016/06/27 VOL372≫

先週23日、イギリスのEU離脱が可決された。
しかし、これはEUが空中分解をしていく過程の最初のドミノに過ぎない。
既に、オランダやハンガリー、フランス、ギリシャ …などの国々でも 「EU離脱」 に向けた猛烈な呼び掛けが始まっている。
 
【 EU崩壊の始まり 】
ソ連崩壊の過程を振り返ると、これからEUがたどる崩壊の道もある程度予測することが出来る。
まず、ソ連が崩壊した大元の原因は、連邦政府の財政が破綻したことだった。
当時過熱していた軍拡競争とアメリカが対ソ連工作として仕掛けた原油安の影響でソ連の経済は完全に崩壊、西側の権力者らが持ち掛けた提案を当時のソ連最高指導者ミハイル・ゴルバチョフが容認したことで冷戦の終結は決定された。
その提案とは、「いったんソ連を崩壊させて新たにEUという枠組みをあなた方の“新しいソ連”にするのはどうか」 というものだった。
その後、ポーランドを皮切りにヨーロッパの旧共産主義圏（東欧諸国）の分離独立の動きが加速し、ソ連の解体劇は始まった。
ただし、人類史における「EU崩壊」が持つ意味合いは、ソ連崩壊よりも遥かに大きい。
EUが空中分解するということは、これまで国際ハザールマフィアらが管理してきた欧米経済圏の倒産、ひいては彼ら自身の失脚を意味しているからだ。
CIA筋によると 彼らは今後に巻き起こる市場の大混乱や大手銀行の倒産劇などを、全てEU離脱を選んだイギリス国民のせいにするつもりだ。
英ポンドや株価の大暴落による追証発生に伴い、ハゲタカなどの高いレバレッジ取引を行う投資ファンドの多くは 週明けにも1000億ドル～1500億ドル分の株を売ら
ざるを得ない。
その影響で、市場の大混乱は暫く続くことになりそうだ。
http://www.zerohedge.com/news/2016-06-24/derivative-strategist-warns-150-billion-quant-selling-next-three-days

また、イギリスの国民投票でEU離脱派が勝利したことを受けて、既に先週末25日にはヨーロッパの銀行株指数が13％も下落している。
そうした今のヨーロッパ情勢を受けて、アメリカの金融経済専門チャンネルCNBCのインタビューを受けたアラン・グリーンスパン元FRB議長は
「This is the worst period I recall, …there’s nothing like it,… 
（今までに経験したことが無いほどの最悪の時である。他の何とも比較することが出来ない）」
と答えている。

そもそも、このような事態に陥ったのはハザールマフィアらが管理する欧米経済圏が、アジア諸国などに対して「債務の不払い」を長期的に続けてきたことが原因である。
ロスチャイルド一族の人間によると、ヨーロッパ最大の投資銀行を営むドイツ銀行（Deutsche Bank）も既に中国資本の手に渡った模様だ。
近い将来、欧米の他の大手銀行もそうせざるを得なくなるという。
そのため、この事態をめぐってロスチャイルド一族の中でも大分裂が生じていると
情報源らは伝えている。
 
【 欧米の革命気運 】
ようするに今、アメリカのオバマ大統領やイギリスのキャメロン首相、日本の安倍首相、…等々、国家のトップを傀儡にして陰で人類を支配していた人間たちが破産し、失脚しようとしているのだ。
以前から言うように、表に立つ指導者たちは その彼らのシナリオを読む役者に過ぎない。
勿論、ハザールマフィアらが擁立するヒラリー・クリントンも然りである。
これについては、下記リンクの動画をご覧いただきたい。
この数秒間の動画は、演説中のヒラリーがプロンプター（スピーチ原稿などが映し出される半透明のガラス板）を読み間違えて、「ハァ…」 と溜息をもらす
ハズがそのまま「Sigh（溜息）」という単語を読み上げてしまった場面である。
http://www.thegatewaypundit.com/2016/06/bad-hillary-just-read-sigh-teleprompter/
イメージ 1
また オバマにしても、プロンプターの動作にトラブルが生じた途端、急に言葉が出なくなり、かなりトンチンカンなスピーチを始めてしまう始末である。
https://www.youtube.com/watch?v=2TrhHVx-IJY

企業が倒産すると、その資本や経営者、運営方針などが ガラリと変わる。
それは、国家が倒産した場合も同じである。
国家の場合、その経営者にあたるのが首脳の脚本を決める人間。
しかも、いま変わろうとしているのはG7諸国の指導者らの脚本を書く人間だ。
EU離脱が決まったイギリスのキャメロン首相は既に辞任を表明した。
日本の安倍首相を含め、他のG7諸国の首脳らも、そのうち権力の座から追われることになるだろう。
しかし、その入れ替わりの過程が 全て円満な形で進むとは限らない。
実際問題、イギリスを実質的に支配しているロスチャイルドなどのハザールマフィアらは
「EU残留」の方向で国民投票の結果を不正操作しようとしていた。
しかし、誤魔化せないほどに多くの国民が「EU離脱」に投票したため、彼らは 革命や市民暴動の発生を恐れて「イギリスのEU残留」に向けた工作を断念せざる
を得なかった。
国民投票ではイギリス国民の72%が「EU離脱」に票を投じ、出口調査などの結果を踏まえると「EU離脱」の本当の支持率は81%だったとも言われている。
http://82.221.129.208/ifyouareinamericayouprobablycantseethisaf6.html

その状況で不正が行われていれば、確実に暴動が発生し、痛みを伴う革命へと発展していただろう。
また、あまり報道されていないが、同じくEU離脱の呼び掛けが始まっているフランスでも革命の気運が高まっている。
連日にわたり大規模な反政府デモが行われ、店の窓を破壊し、街中の路上で車を燃やすなど、民衆がかなり暴徒化している。
仏当局は催涙ガスや警棒、水大砲などで応戦し、デモの鎮圧に乗り出してはいるが、既にお手上げ状態だ。
http://www.zerohedge.com/news/2016-06-24/french-cops-claim-they%E2%80%99re-too-tired-keep-policing-massive-protests
 
【 アメリカ軍部の動き 】
同じく、アメリカの革命気運も高まってきている。
ハザールマフィアらが所有するマスコミ各社の報道ではヒラリー・クリントンとドナルド・トランプの支持率が拮抗していることになっているが、それはあり得ない。
本当の支持率は、革命派であるトランプの方が圧倒的に高いはずである。
実際問題、先日行われたアメリカの世論調査で 「マスコミを信用している」 と答えた国民はたったの20％、ちなみに 「政治家を信用している」 と答えた国民は わずか9%しかいなかった。
その一方で「軍を信用している」と答えた国民は73%だ。
現在、ハザールマフィアのネット管理体制に組み込まれたグーグルなどが、こうした不都合な世論調査の結果をネットから削除しているようだが、それをしたところで現実が変わるわけではない。
日本のマスコミを含め、ハザールマフィアらが管理するメディアは、いつも世界の何処かしらで「戦争が起こりそうな不穏な気配」があるかのように報じているが、しかし米国民から支持されているアメリカ軍は そうしたマスコミが流すプロパガンダをよそに世界平和を目指して各国との連携を開始、先週もアメリカ海軍と中国海軍とが過去最大の共同軍事演習をフィリピン沖で行っている。
http://www.mirror.co.uk/news/world-news/chinese-warships-join-forces-massive-8255107

ペンタゴン筋によると、その米中による共同軍事演習を実施した真の目的は、ハザールマフィアらがインドネシアの金（ゴールド）を海外に持ち出すために使う潜水艦基地（下記リンクの画像）を攻撃するためだったという。
http://foimg.com/00006/NMODio

また、一般のマスコミでは全く報じられていないが、先週アメリカ軍（制服組）最高位のジョセフ・ダンフォードが統合参謀本部議長就任後に初めて国連で演説をした。
ここで彼は、国連や世界各国との連携の必要性を唱え、米軍が戦争などの破壊的な軍事活動ではなく平和維持に従事する組織へと生まれ変わることを宣言している。　本格的にハザールマフィア支配の崩壊が始まった。